Premier Leagueのアメリカ資本、20クラブ中11の勢力図

2024年12月19日、The Friedkin GroupがEvertonの株式98.8%を取得する手続きを完了した。この日をもって、マージーサイドの名門はPremier Leagueにおいてアメリカ資本が過半を握る10番目のクラブとなった。当時、それはまだ見出しに値する出来事だった。ところが、それから1年半が過ぎたいま、同じ話はもうニュースの体をなしていない。2025-26シーズン、イングランド1部の20クラブのうち11が、アメリカの個人、一族、あるいは投資ファンドの手中にあったからである。つまり、世界で最も豊かなリーグの株主席に並ぶ顔ぶれのうち、半分以上がアメリカから来ている。かつては例外だったはずのものが、いつのまにか多数派になっていた。

昨季の入れ替えは、この構図の針をまったく動かさなかった。Arsenalが勝ち点85で優勝を飾り、降格したのはWest Ham United、Burnley、Wolverhampton Wanderersの3クラブ。このうちアメリカ資本のオーナーを戴いていたのは、アラン・ペイスが率いるBurnleyだけである。一方、昇格してきた3クラブ——Coventry City、Ipswich Town、Hull City——のなかで、アメリカのマネーを伴って上がってきたのはIpswichだ。保有主体はGamechanger 20 Ltdという器で、その背後に控えているのがORG Portfolio Management。アリゾナ州の公共安全業務に従事する職員の年金基金の資金を運用する会社である。ひとつが出て、ひとつが入る。結局のところ、アメリカ資本のクラブ数という帳尻は、動かないままだ。

クラブ別に見る、誰が何を持っているのか

Manchester Unitedは、いまなおこの物語の原型であり続けている。グレイザー一家がクラブを買い取ったのは2005年、価格は7億9000万ポンドだった。用いられた手法はレバレッジド・バイアウト、すなわち買収額の相当部分を、クラブ自身が背負う債務として付け替えるやり方である。2024年以降はサー・ジム・ラトクリフとINEOSが少数株主として加わり、競技部門の運営は実質的に彼らが握っている。それでも、支配株を保有しているのは依然としてグレイザー家だ。2026年6月には、一族の一部が保有分の売却を検討しているとBloombergが報じた。ただし強調しておくべきなのは、これがあくまで報道であって、クラブ側が正式な売却プロセスを発表した事実は存在しない、という点である。報じられた話と、クラブが実際に動かした手続きとは、まったく別の重みを持つ。

Liverpoolは2010年10月以来、Fenway Sports Groupの傘下にある。ジョン・W・ヘンリーが当時支払った金額は3億ポンドだった。Arsenalは2018年8月からKroenke Sports & Entertainmentが100%を保有している。スタン・クロエンケがアリシェル・ウスマノフの持っていた30%を5億5000万ポンドで買い取り、そのままクラブを上場廃止にした結果だ。Chelseaが持ち主を替えたのは2022年5月である。トッド・ベーリーとClearlake Capitalが率いるコンソーシアムが、買収価格25億ポンドで取引をまとめた。そのコンソーシアムの内側を見ると、Clearlakeが61.5%を握り、残りをベーリー、マーク・ウォルター、そしてスイス人実業家のハンスヨルグ・ウィスが分け合う構図になっている。どちらがどちらの持ち分を買い取るのか——ベーリーとClearlakeのあいだのこの緊張関係は、英国メディアが何年も書き続けてきたテーマであり、2026年の時点でもなお決着していなかった。

Premier Leagueに残るアメリカ資本の勢力図を、確認の取れている出資比率とともに整理しておきたい。

• Aston Villa: エジプト人実業家ナセフ・サウィリスとアメリカ人ウェス・エデンスが組む会社V Sportsが保有し、両者がそれぞれ約34.4%を握る。投資ファンドのAtairosが少数株主として加わっている。
• Fulham: Jacksonville Jaguarsのオーナーでもあるシャヒド・カーンが、2013年7月からクラブを所有している。
• Bournemouth: ビル・フォーリーが率いるBlack Knight Football Clubが、2022年12月から保有している。
• Leeds United: San Francisco 49ersの投資部門である49ers Enterprisesが、2023年から完全な支配権を握っている。
• Crystal Palace: New York Jetsのオーナーであるウディ・ジョンソンが2025年、ジョン・テクストールが保有していた43%を、報じられた価格1億9000万ポンドで買い取った。ジョシュ・ハリスとデビッド・ブリッツァーも株主に名を連ね、会長のスティーブ・パリッシュは約10%を保持している。
• Everton: ダン・フリードキンが率いるThe Friedkin Groupが98.8%を保有し、圧倒的な単独支配の形をとる。
• Manchester City: アメリカのクラブではないものの、Silver LakeがCity Football Groupの約18%を保有し続けている。

そしてPremier Leagueより下のカテゴリーに目を移すと、この現象の濃度はさらに上がる。Wrexhamにはライアン・レイノルズとロブ・マケルヘニー、Birmingham CityにはKnighthead Capitalと少数株主のトム・ブレイディ、Norwichにはマーク・アタナシオ、Portsmouthにはマイケル・アイズナー、そしてSwansea Cityにもアメリカ人投資家が入り込んでいる。トップリーグの看板だけを買う時代は、すでに終わったということだ。アメリカのマネーはもはや、ショーケースだけを狙っているのではない。狙っているのは、そこへ上がっていく階段のほうである。

降格というディスカウント

ここで意味を持つ問いは「誰が買っているのか」ではなく、「なぜよりによってここで買うのか」である。答えはまず、この事業そのものの大きさから始まる。Premier Leagueの収入は、1992年には2億500万ポンドだった。それが30年後にはおよそ61億ポンドへと膨れ上がっている。NBC Sportsが握るアメリカ国内向けの放映権パッケージにいたっては、数十億ドルという単位で測られる規模だ。平均資産価値が50億ドル前後というNFLのフランチャイズを見慣れた投資家の目線に立ったとき、世界中に視聴者を抱えるイングランドの名門クラブはどう映るのか。その答えは長年にわたって、端的に言って「安い」だった。

安いのには、はっきりとした理由がある。降格だ。アメリカのスポーツにおいて、フランチャイズとは永久指定席にほかならない。NFLでもNBAでもMLBでも、どれほど不出来なシーズンを送ろうとカテゴリーが下がることはない。それどころか、リーグ最下位のチームがドラフトで最初に指名する権利を手にする仕組みになっている。ところがイングランドでは、その席そのものが失われてしまう。そして席を失えば、資産評価を支えている放映収入も一緒に消える。この降格リスクは買収価格に対するディスカウントとして働くのだが、同時に、契約書に署名を終えたあとの買い手を最も落ち着かなくさせる要素でもある。値引きの理由と、眠れない夜の理由が同じものなのだ。

Ipswich Townは、その完璧な実例だといえる。アリゾナの年金基金は、自分たちが保有する資産が2024年にPremier Leagueへ昇格し、その1年後には降格し、そして2026年に再び昇格していく様子を、ただ眺めることになった。買った資産の評価額が、5月の90分間に起きた出来事によってこれほど大きく揺れ動く——そんな事態を、アメリカの金融モデルはひとつとして想定していない。年金基金が求めるのは予測可能なキャッシュフローであり、イングランドのサッカーが提供するのはその正反対のものだ。そして、この先に続くすべてを説明しているのは、まさにこのボラティリティなのである。

「フランチャイズ」は禁句である

Old Traffordでは、サポーター集団The 1958が何年にもわたってグレイザー家への抗議行動を組織してきた。マンチェスター・ダービーのあとにスタジアム内部で行われた座り込みも、そのひとつである。背景にあるのは、価格据え置きを求める声を押し切って、クラブが2025-26シーズンのシーズンチケットを5%値上げしたことだ。スタンドから出た据え置きの要望は通らず、値上げのほうが通ったわけである。この種の抗議で使われる語彙は、いつの時代も決まっている。債務、商業化、そして何よりも、クラブをフランチャイズに変えようとしているという告発だ。

ただし、診断はもう少し精密にしたほうがいい。ここで効いている変数はパスポートではないからだ。拒絶反応を生んでいるのは財務構造であり、その構造はアメリカ資本の専売特許ではない。グレイザー家が債務を用いて買収したのは事実だが、クロエンケもまたウスマノフの持つ30%の取得を、Deutsche Bankからの5億5000万ポンドを超える融資で賄っている。一方でChelseaの取引は、コンソーシアムの自己資金で実行された。レバレッジをかけるアメリカ人オーナーもいれば、かけないオーナーもいる、というだけの話である。さらにESPNの取材に応じた関係者は、給与総額の上限やドラフト、イングランド国外での公式戦開催を持ち込もうとする共通のアジェンダがアメリカ人オーナーのあいだに存在する、という見方を否定している。

48時間で消えた欧州スーパーリーグが残したもの

2021年4月、12のクラブが欧州スーパーリーグの創設を発表した。うち6つがイングランド勢である。Arsenal、Chelsea、Liverpool、Manchester United、Manchester City、そしてTottenham Hotspur。計画はサポーターの圧力と、これを禁じる立法に踏み切るという英国政府の警告の前に、わずか数日で崩れ落ちた。6クラブはその後、Premier Leagueとの間で2200万ポンド——1クラブあたり約350万ポンド——を支払う合意を受け入れ、加えて2500万ポンドの執行猶予付き罰金と、再び同じことを試みた場合には勝ち点30剥奪という警告を受け入れている。反乱の代償としては、決して重い部類ではなかった。

この計画の魅力は、まさに保証された恒久的な参加資格にあった。フランチャイズ・モデルをそのままヨーロッパに移植したものである。イングランドの主導者として最も名指しされた3クラブのうち2つがアメリカ人オーナーの所有だったのは、偶然ではない。そしてこの一件が、2026年になってもなお生きている帰結を残したことも偶然ではない。2023年12月、欧州連合司法裁判所は、UEFAとFIFAが定める事前承認の規則が競争法に違反し、支配的地位の濫用にあたるとの判断を示した。判決は欧州スーパーリーグそのものを承認したわけではないが、自動的な拒否権は取り払われた。A22は2024年12月、この計画をUnify Leagueとして再始動させている。96チーム、4つの階層、昇格と降格があり、恒久的な会員資格は存在しないという設計だ。ただし現時点まで、参加を公に約束したビッグクラブはひとつもない。

最も長く残る帰結は、実のところ別のところにあり、それは英国国内で生まれたものだ。Football Governance Act 2025は2025年7月21日に国王裁可を受け、イングランドの男子上位5カテゴリーに属する116クラブを対象とする独立規制機関を創設した。オーナーと役員に対する法的な適格性審査を伴う制度であり、その第一弾は2025年12月12日に発効している。つまり、欧州スーパーリーグの一件は、たった48時間で消えた大会そのものよりもはるかに長生きする仕組みを、イングランドのサッカーに残したことになる。イングランドのクラブを買うことは、もはや価格だけの問題ではない。買い手が適格かどうかを判断する国家の機関が、そこに存在しているからである。

"イングランドのクラブは、ひとつとしてトロフィーのために買われたのではない。買われたのはバランスシートのためであり、そのバランスシートは降格しないことに懸かっている。"

だからこそ、議論の形そのものが変わった。アメリカ資本がやってくるかどうかは、もはや論点ではない。すでに来て、そのまま居座ったからである。いま論じられているのは、クローズドなリーグのために設計されたモデルを、競技上の失敗が本当に価値を破壊してしまう大会に当てはめたとき、いったい何が起きるのかという問いだ。降格のないリーグで育った資本が、降格のあるリーグで学習を強いられている、と言い換えてもいい。2026年の勢力図に名を連ねる11のオーナーは、その教訓をそれぞれまったく違う形で学んだ。そして何人かは、いまなおその代償を払い続けている。

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